「AI人材」はエンジニアだけではない

AI人材と聞くと、AIのモデルを開発するエンジニアやデータサイエンティストを思い浮かべるかもしれません。しかし、IT企業ではない会社にとっての課題は、AIを作ることよりも、AIを使って仕事の進め方を変えることです。そのために必要なのは、次のような人材です。

  • AIを前提に判断し、任せる範囲を決める人(経営層・管理職)
  • AIに任せる業務を設計し、実装し、社内に広げる人(推進人材)
  • 自分の業務でAIを使い続け、結果を確かめる人(全社員)

AIを前提に業務・組織・意思決定の仕組みを作り替えることを、AX(AIトランスフォーメーション)と呼びます(詳しくは AX(AIトランスフォーメーション)とは)。本記事では、DXとAXを進める推進役を「DX/AX推進人材」と呼びます。AI人材育成とは、AXを進めるために、これらの層をそれぞれに合った方法で育てることです。

経済産業省と IPA(情報処理推進機構)のデジタルスキル標準も、経営層を含む全てのビジネスパーソン向けの「DXリテラシー標準」と、DXを推進する人材向けの「DX推進スキル標準」の2つに分けて、身につけるべきスキルを整理しています。2026年4月に公表された ver.2.0 では、AXの進展とそれに伴うデータ活用の重要性の高まりを踏まえた改訂が行われました(出典:経済産業省「デジタルスキル標準ver.2.0(DSSver.2.0)を公表します」)。

層ごとに育てるもの

層 主な役割 育てるもの 研修後に目指す状態
経営層・管理職 AIで何を変えるかを決め、体制と投資を判断する 意思決定・会議・部下への依頼にAIを組み込む力。AIに任せる範囲と確認の責任を決める力 経営会議の一部にAIエージェントが組み込まれ、任せる範囲の一覧表がある
DX/AX推進人材 業務を設計し、AIで実装し、社内に広げる 業務の棚卸し、AIを前提にした業務設計、AIツールでの実装、安全運用のルールづくり、効果測定 自部門で実際に動いているAIエージェントと、部門で共有できる手順書がある
全社員(一般従業員) 自分の業務でAIを使い、結果を確かめる 生成AIの基礎、業務をAIに任せる手順、出力の確かめ方、入力してよい情報のルール 担当業務の一部を、手順書に沿ってAIに任せている
新入社員・若手社員 仕事の基礎の段階から、正しくAIを使う NG行動を防ぐマインドセット、議事録・報連相・稟議書・メールでのAIの使い方 AIの出力を自分で確かめて仕上げる習慣がある

このほか、社内システムや製品を開発するエンジニア・開発組織には、AIコーディングエージェントをチームの開発の進め方に組み込む力が必要です(AI駆動開発研修)。

経営層・管理職:AIを前提に判断し、任せる範囲を決める

経営層・管理職に必要なのは、AIの操作の細かな知識よりも、AIを前提に自分の仕事と組織の仕事を組み替える判断力です。具体的には、次のことを自分で決められるようにします。

  • 自社の意思決定を種類ごとに分け、AIにどこまで任せるかを決める
  • 経営会議の前・中・後のどこにAIを入れるかを決める
  • AIの安全運用のルールと、取締役会に報告する項目を決める
  • 管理職自身の1週間の時間の使い方を見直す

経営層が自分で使っていないと、現場は「本気ではない」と受け取ります。管理職のAI活用の始め方は 管理職のAI活用はここから|最初の90日でやる5つのこと、研修の内容は 経営層・管理職向け をご覧ください。

DX/AX推進人材:業務を設計し、作って、広げる

推進人材は、経営層の方針と現場の業務をつなぐ役割です。情報システム部門に限らず、経営企画・人事・総務・事務部門など、業務をよく知る人が担えます。AIエージェントが業務で使えるようになり、プログラミングの経験がない人でも、AIに指示しながら業務の自動化を実装できるようになりました。

推進人材に必要なのは、次の5つです。

  1. 業務を棚卸しし、AIに任せる業務を選ぶ
  2. AIが担う部分と人が確かめる部分に分けて、業務の流れを設計し直す
  3. Claude Code などのAIツールで、実際に動く仕組みを作る
  4. 指示と手順を型にして部門で共有し、安全運用のルールを作る
  5. 利用率・削減時間を測り、経営に報告する

研修の内容は DX/AX推進者向け、AIエージェントに任せる業務の設計から実装・定着までを研修で扱う場合は AIエージェント研修 をご覧ください。

全社員:自分の業務で使い続ける

全社員に必要なのは、全員が同じ専門知識を持つことではなく、自分の業務でAIを安全に使い続けられることです。生成AIの仕組みと限界、入力してよい情報のルールを全員で揃えたうえで、職種ごとに自分の業務を題材に演習し、研修後の伴走で使い続ける状態にします(一般従業員向け)。

新入社員・若手社員:最初から正しい使い方を身につける

入社してすぐの時期は、仕事の進め方そのものを覚える時期です。この段階で「AIの答えをそのまま使う」癖がつくと、後から直すのは難しくなります。議事録・報連相・稟議書・メールなど仕事の基礎の場面で、AIの出力を自分で確かめて仕上げる手順を身につけます(新入社員・若手社員向け)。

デジタルスキル標準との対応表(参考)

デジタルスキル標準(DSS)は、経済産業省と IPA が、個人の学習や企業の人材確保・育成の指針として定めているものです。2026年4月に ver.2.0 が公表されています。

  • DXリテラシー標準(DSS-L):全てのビジネスパーソンが身につけるべきスキルの標準です。「マインド・スタンス」「Why(DXの背景)」「What(DXで活用されるデータ・技術)」「How(データ・技術の利活用)」で構成され、What には「AI」、How には「ツール利用」「データ・デジタル技術の活用事例」「セキュリティ」「モラル」「コンプライアンス」などの項目があります。
  • DX推進スキル標準(DSS-P):DXの推進に必要な役割と、習得すべきスキルの標準です。ver.2.0 では、ビジネスアーキテクト/デザイナー/データサイエンティスト/データマネジメント/ソフトウェアエンジニア/サイバーセキュリティの6つの類型が定義されています。

(出典:経済産業省「デジタルスキル標準」、IPA「デジタルスキル標準 ver.2.0」(PDF))

当社の研修と、デジタルスキル標準の項目の主な関係を整理すると次のようになります。

当社の研修 主に関係するデジタルスキル標準の範囲 補足
新入社員・若手社員向け DXリテラシー標準:マインド・スタンス、What(AI)、How(ツール利用、セキュリティ・モラル・コンプライアンス) 生成AIの得意・不得意、入力してよい情報、出力を自分で確かめる手順を扱います
一般従業員向け DXリテラシー標準:What(AI)、How(ツール利用、データ・デジタル技術の活用事例、セキュリティ・モラル・コンプライアンス) How は実際の業務で手を動かせるレベルを求める項目とされており、持ち込み業務での演習は主にここに関係します
経営層・管理職向け DXリテラシー標準:Why(DXの背景)、マインド・スタンス(事実に基づく判断、柔軟な意思決定など) DX推進スキル標準は、経営戦略の策定のような全社的な経営の機能を、ロールとしては明確に定義していません。意思決定・経営会議へのAIの組み込み・安全運用ルールなどは、標準の項目と直接は対応しない当社独自の内容です
DX/AX推進者向け DX推進スキル標準:ビジネスアーキテクト類型(特に、業務・組織・システムを分析して要求を整理する「ビジネスアナリスト」のロール)に近い役割 業務の設計に加えて、AIツールでの実装、データとの接続、AIの安全運用のルールなど、他の類型のスキルの一部にも触れます
AI駆動開発研修 DX推進スキル標準:ソフトウェアエンジニア類型 エンジニア・開発組織向けに、AIコーディングエージェントをチームの開発に組み込みます

この表は、自社の育成計画を考える際の参考として、当社の研修内容とデジタルスキル標準の項目の関係を当社が対応づけたものです。当社の研修がデジタルスキル標準に準拠していることや、経済産業省・IPAの認定を受けていることを示すものではありません。また、デジタルスキル標準は特定の産業や職種によらない汎用的な表現で書かれており、個々の企業に当てはめるときは、自社の産業や事業の方向性に合わせて具体化することが求められています。

誰から育てるか:順番と推進人材の選び方

デジタルスキル標準では、DX推進スキル標準に示された役割を最初から全て揃えることは必須ではなく、事業規模やDXの推進度合に応じて一部の役割から揃えていくことが想定されています(出典:IPA「デジタルスキル標準 ver.2.0」(PDF))。中堅・中小企業では特に、全員を一度に育てようとせず、順番を決めて進めるのが現実的です。

  1. 経営層・管理職:短時間でも先に学び、AIで何を変えるか、任せる範囲の考え方、推進人材に渡す時間と権限を決める
  2. DX/AX推進人材:各部門から少人数を選び、先行して育てる
  3. 全社員:推進人材が自部門で成果を出した業務の手順書と事例を題材に、部門ごとに広げる
  4. 新入社員・若手社員:入社時の研修に組み込む

推進人材は、次の観点で選びます。

見るポイント 理由
自部門の業務をよく知っている AIに任せる業務を選び、手順と判断の基準を言葉にできる
周りへの影響力がある 作った手順や事例が、部門の中で広がりやすい
新しいやり方を試すことに前向き 最初のつまずきを越えやすい
業務時間の一部を推進に使える 兼務で時間がまったくないと、学んだことを実装できない

プログラミングの経験は、条件にしなくて構いません。

育成の効果を測る

受講者数・修了者数・満足度だけでは、育成の成果は分かりません。層ごとに、業務がどう変わったかを測ります。研修の前に一度測っておき、研修後と比べます。

層 測るもの
経営層・管理職 意思決定の質(検討の深さ・決まるまでの速さ・振り返りやすさ)、管理職の時間の使い方、AIに任せている業務の数
DX/AX推進人材 実際に動いているAIエージェントの数、AIに任せた業務の削減時間、部門の利用率、組織への浸透の度合い
全社員 利用率(対象業務でAIを実際に使っている人の割合)、削減時間(AIに任せる前と後の所要時間の差)
新入社員・若手社員 研修後の理解度の確認、配属後にAIを使っている場面と、確かめる手順が守られているか

測った結果は経営会議に報告し、次にどの層・どの部門に広げるかを判断する材料にします。

育成を続ける仕組み

AIは変化が速く、一度の研修で身につけた内容だけでは追いつけなくなります。育成を続けるために、次の仕組みを用意します。

  • 手順書を部門の資産にする:推進人材が作った指示書・手順書を部門で共有し、使いながら直していく
  • 相談の窓口と事例共有の場を作る:チャットでの質問窓口や、月1回の事例共有会で、つまずきと成功例を共有する
  • 役割と時間を正式に決める:推進人材の役割と、推進に使ってよい時間を明確にし、取り組みを評価の対象にする
  • 定期的に測り直す:半年〜1年ごとに利用率や浸透の度合いを測り直し、次の育成計画に反映する
  • 最新の動きを追う:AIのツールや使い方の変化を、推進人材が中心になって社内に伝える

全社への展開まで含めた計画の立て方は 中堅・中小企業のためのAI活用ロードマップの作り方、社員の学び直しを研修と伴走で進める手順は 生成AI・AIエージェント時代のリスキリングの進め方 で解説しています。

AI人材育成でよくある失敗

  • エンジニアの採用・育成だけをAI人材育成と考える:AIを使って仕事の進め方を変えるのは、現場の業務を知る人です。経営層・推進人材・全社員の育成が後回しになると、AIが業務に入りません。
  • 全員に同じ講義を一度だけ行う:層ごとに必要なものが違うため、全員に同じ内容では、誰にとっても中途半端になります。
  • 推進担当を任命するだけで、時間と権限を渡さない:兼務の推進担当が通常業務で手一杯のままだと、学んだことを実装できません。
  • 受講時間や修了者数を目標にする:研修を受けた人数が増えても、業務が変わったかどうかは分かりません。
  • 経営層が学ばない:経営層が自分で使わないと、AIに任せる範囲の判断も、推進人材への権限移譲も進みません。

当社の支援

当社の 階層別・テーマ別研修 では、経営層・管理職/DX/AX推進者/一般従業員/新入社員・若手社員の4つの研修パッケージで、層ごとに育てるものを分けて設計しています。推進人材の育成は DX/AX推進者向け、AIエージェントに任せる業務の設計から定着までは AIエージェント研修、エンジニア・開発組織には AI駆動開発研修 をご用意しています。

人材育成を含むDX/AXの論点について、戦略とロードマップの策定や研修資料の作成などを継続的に支援してほしい場合は DX/AXコンサルティング、現場に入り込んでAIに任せる業務の設計から実装・定着までを一緒に進めてほしい場合は 個別伴走支援 をご覧ください。自社でどの層から育てるべきかを整理したい場合は、無料相談 からお問い合わせください。

よくある質問

AI人材とDX人材は何が違いますか?
決まった定義はありませんが、DX人材はデータとデジタル技術で事業や業務を変える人材、AI人材はその中でも特にAIを前提に業務や意思決定の進め方を作り替える人材を指して使われることが多い言葉です。どちらもエンジニアだけを指すものではなく、経営層から一般従業員まで、層ごとに育てるものが違います。
アリストルの研修はデジタルスキル標準に準拠していますか?
当社の研修は、デジタルスキル標準への準拠や、経済産業省・IPAの認定を受けたものではありません。本記事の対応表は、自社の育成計画を考える際の参考として、当社の研修内容とデジタルスキル標準の項目を当社が対応づけたものです。
推進人材にはプログラミングの経験が必要ですか?
必要ありません。当社のDX/AX推進者向けの研修は、ノンエンジニアの方が Claude Code などのAIツールに指示しながら、業務の設計から自動化の実装までを自ら行えるようになることを目指して設計しています。推進人材に必要なのは、自部門の業務をよく知っていることと、新しいやり方を試すことに前向きであることです。